大幅に減少した実質賃金 落ち込みは“一時的”で26年1-3月期はプラス転化か
プロフィール
第一生命経済研究所 経済調査部 シニアエグゼクティブエコノミスト
新家 義貴
担当： 日本経済短期予測
1-10/10
冬のボーナス5年連続の増加か “物価高への配慮＆人材確保”で＋2.6％予想
「実感なき賃上げ」続く9ヶ月 実質賃金はなおマイナス圏 “反転の芽”は12月以降か
東京23区の消費者物価 “下振れ” の実態 保育料無償化の影響大もインフレ基調は継続
延長され続ける“ガソリン暫定税率” 50年の攻防 十分に理解されていない「暫定税率」「旧暫定税率」「当分の間税率」「トリガー条項」などの様々な用語
ことし4-6月期の実質GDP成長率 年率2.2% 大幅に上方修正も7-9月期はマイナス成長の可能性
３月の「所定内給与」が下振れに…労働時間はなぜ減った？３月分にも“うるう年”要因の裏の影響が？４月の所定内給与は前年比+3％程度まで戻ると予想する理由
春闘賃上げ率は2年連続の5％台か 労働組合の要求水準は平均6.09％ 32年ぶり高水準
2024年7-9月期GDP（2次速報値）～小幅上方修正も景気認識には影響なし～
「電気・ガス代補助金」再び復活なら“実質賃金”押し上げに寄与も？25年2～4月の消費者物価指数を下押しか
